この記事の答え

  • 「仕事そのもの」「今の職場」「心身の状態」のどれが理由かで、次の一手が変わる
  • 心身がつらいときは、決断より先に休むことと相談を。働く人向けの公的な相談窓口がある
  • 期間の定めのない雇用なら、退職の申し入れから2週間で雇用は終わると民法で定められている（就業規則の手続きも確認を）
  • 年次有給休暇は、6か月継続勤務して8割以上出勤すれば10日与えられる（労働基準法 第39条）

辞めたい理由を分けてみる

理由のタイプ例考えられる次の一手
今の職場の問題業務量・記録の多さ、人間関係、相談できる人がいない配置や担当の相談／職場を変える
領域・働き方の問題同じ領域ばかり、夜勤やオンコール、通勤訪問・小児・精神科など別の分野を見る
仕事そのものの問題臨床が合わない、別の仕事をしたい一般企業への転職を調べる
給与・待遇の問題年収が上がらない国の統計で年収を確かめる／条件の交渉

理由が1つに決まらなくても大丈夫です。希望条件の整理メモで、大切にしたいことを3つ選ぶところから始めてみてください。

心身がつらいとき

眠れない、朝起きられない、気分の落ち込みが続くといった状態のときは、辞めるかどうかを決める前に、医療機関や相談窓口に相談することを考えてください。厚生労働省の働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」には、電話・SNS・メールの相談窓口がまとめられています。

厚生労働省「こころの耳」 ↗

辞めるときのルール

項目内容根拠
期間の定めのない雇用（正職員など）いつでも解約の申し入れができ、申し入れの日から2週間を経過すると雇用は終わる民法 第627条第1項
期間の定めのある雇用（契約社員など）やむを得ない事由があるときは、直ちに契約を解除できる（事由が一方の過失によるときは損害賠償の責任）民法 第628条
年次有給休暇雇入れから6か月継続勤務し、全労働日の8割以上出勤した人に10日。その後は勤続年数に応じて加算労働基準法 第39条

出典: 民法（e-Gov法令検索） ↗／労働基準法（e-Gov法令検索） ↗。2026年11月11日に確認。

法律とは別に、就業規則に「退職の申し出は○か月前まで」などの定めがあることも多いので、まず就業規則を読みましょう。患者・利用者の担当の引き継ぎに時間がかかることも考えて、余裕を持って伝えると、職場とのやり取りがしやすくなります。

退職をめぐって職場とトラブルになったときは、各都道府県の労働局や労働基準監督署にある「総合労働相談コーナー」に無料で相談できます。

厚生労働省「総合労働相談コーナーのご案内」 ↗

次の働き方を考える

  1. 理由を書き出す（上の表のどれに当たるか）
  2. 今の職場でできることを確かめる（担当・配置・勤務形態の相談）
  3. 次の職場の条件を決める（はじめての転職。まず何から始める？）
  4. 辞める時期と手順を決める（就業規則・有給休暇・引き継ぎ）

在職中に次の職場を探すなら、転職支援サービスに相談する方法もあります。マイナビコメディカルは退職交渉の進め方のアドバイスを、PTOTST JOB は円満退職のアドバイスを公式サイトで案内しています。リハビリ職向け4社の違いは比較ページにまとめました。

本記事は一般的な情報です。個別の事情（契約の内容・就業規則・体調）によって判断は変わります。辞めるかどうかを本サイトが判断するものではありません。